2020年の8月には日本で東京オリンピックが開催されます。2015年〜2019年はオリンピック効果によって、比較的好景気で、有効求人倍率はバブル期以来の約1.6倍となりました。
しかし、オリンピックが終わると不景気になるとよく言われています。
実際に、1964年の東京オリンピックでは、これに向けて1962年から高度経済成長期の最中の好景気となりました。道路や競技施設などのインフラの建設需要が景気を引っ張ってきました。しかしながら、オリンピック終了で需要が減少し、景気が悪化しました。
さらに、米中の貿易摩擦やブレグジットの問題、消費税増税などによってさらなる景気の悪化が予想されています。
このように景気が悪化すると、事業規模が縮小され、採用人数を縮小するようなってきます。
人口減少と少子化により、2020卒に就職する学生は売り手市場の中で活動できました。しかし、21卒からの学生は売り手市場で就職活動することができるといった構図にはならないということです。
また、就職氷河期になると、新卒の採用を渋り、中途採用を強化するという見方もあります。企業は不景気に対応するため、優秀な人材を少しでも確保したいのです。
そうすると、ますます2020年は就職が厳しい状況になってしまいます。
就職氷河期になるとどうなるの？
過去に起きた就職氷河期は、1993年〜2005年と約10年ほど続き、就職難の人が続出しました。就職氷河期によって正社員として就職することができなくなるとどうなったのでしょうか。
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就職氷河期の世代の人は、まず正社員になることを優先するため、本当にやりたい仕事とは違う仕事の企業でも志望して就職することでミスマッチが起こりました。そのため、就職できたとしても、離職してしまう人が増え、結果として企業が人材不足やコストを負ってしまうのです。
また、もちろんですが就職難に追いやられた学生は、非正規雇用者やフリーターになってしまいます。日本はまだまだ新卒主義が強い国です。新卒枠で正社員になれないと、教育が十分されなかったり、同年代に能力の格差が生まれてしまったりします。
そうすると、非正規雇用化や正規雇用への転職活動をしても、企業からは正社員としての職歴がない、正社員を採用するなら年齢が若い方がいい、と非正規雇用からなかなか抜け出せないということが怒ってしまいます。
なので、就職難に陥った学生はその後の就職も年を重ねるごとに難しくなってしまうというわけです。
こうした就職氷河期世代の人たちは、生活や将来の不安から未婚率が高く、結婚したとしても子どもを作らない事例や、自分に自信が持てなくなり引きこもりや親のすねをかじって生活したりするパラサイトシングルが増えることでしょう。
就職氷河期でも内定もらうには
やはり、早く就職活動をすることです。2020年から就活解禁の制度が廃止したため、一斉に就職活動を初めて、一斉に内定がもらえるという時代が終わりが来ています。
そのため、やりたいことを早く見つけ、自分のできる範囲でスキルを伸ばしていくことが重要になってきます。個人市場価値が特に重要視されてくる時代なので、就職してから能力や技能を学ぶという姿勢では、就職氷河期では勝ち残ることが難しいのです。
準備は早ければ早いほどよいです。自分の就職先を逆算して、今何をやるべきかをきちんと考える必要があります。
まとめ
この記事では、2020年の東京オリンピック後は景気が後退するとの見方から、就職氷河期が起こり、再び新卒学生の就職に影響すると述べてきました。
2020年以降も海外経済の動向や日本の政策などから考え、今よりも景気の減速感が強くなっていると考えられます。そのため、企業側は新卒採用に慎重になり、能力や技能を持っていない学生は就職がやはり難しくなります。
しかし、就職氷河期は起これば就職難は避けることができないのです。まだ就職活動をしていない学生は、インターンシップや就活本などから今すぐ準備を始めてください。この記事から少しでも多くの人が自分の思うキャリアを歩めることを祈ってます。
